サムライブルー、2026年ワールドカップ放送権拡大を発表

サムライブルーは2026年FIFAワールドカップでの放送・配信体制を強化し、国内視聴率10％超を目指すと発表した。JFA会長の宮本恒靖氏と電通執行役員の石渡弥氏が、放送権取得の背景とファン拡大策を語った。直近の試合では、ブラジルに2-1で敗れた（2026-06-29）ものの、最近の5試合は2勝2分1敗（LDWDW）と安定した成績を残している。

なぜ放送・配信が日本サッカーの鍵になるのか？

宮本氏は、過去30年で選手層が欧州トップリーグへ広がり、サムライブルーのレベルが上がったと指摘する。一方で、サッカー文化はまだ成熟途上とし、イングランドのように街中がユニフォームで埋め尽くされる光景は未だ実現できていないと語った。放送が地上波だけでなく、動画配信やSNSと連動すれば、試合後もファンが選手のハイライトやインタビューを共有でき、文化浸透が加速すると強調した。

電通が担う“国民的イベント”の価値とは

石渡氏は、電通が2001年からJFAと25年間にわたる放送権契約を結び、2026年ワールドカップでも地上波とネット配信を同時提供する体制を整えたと説明した。単なるスポーツ中継ではなく、国民が同じ瞬間を共有するイベントとして位置付け、視聴率だけでなくニュース露出やSNSエンゲージメントを重視する方針だ。過去の2002年日韓ワールドカップでのロシア戦は世帯視聴率66.1％を記録し、全国がサッカーに熱狂した事例として挙げた。

2050年までの長期ビジョンと子どもへの投資

JFAは「JFA2005年宣言」で2050年までにワールドカップ優勝を掲げているが、宮本氏はまず子どもたちにサッカーへの愛着を持たせることが最重要とした。地域クラブへの支援や海外での才能発掘プログラムを拡充し、将来の世代が自然にサッカーを選択できる環境づくりを進めている。映画『ワン・クリーチャー』や『フューチャーキャンプ』といったコンテンツも、若者の関心を引く手段として活用中だ。