日本代表のスポンサー企業は40社に増加し、トヨタ自動車やキリンホールディングスなどの大企業が参加している。東京商工リサーチの調査によると、日本代表を支援するスポンサー企業は40社（5月20日時点）。トヨタ自動車やキリンホールディングス、KDDIなどの日本を代表する大企業が並ぶ一方で、設立間もない新興企業や、上場していない企業も多く参加している。一般的に、スポーツのスポンサーは大企業だけのものと思われがちだ。しかし、スポンサーの裾野が広がり、さまざまな企業が関わるようになってきている。業績が分かっている36社を調べると、売上高が最も多いのはトヨタ自動車で、50兆6849億円。続いて、みずほフィナンシャルグループやMS＆ADインシュアランスグループホールディングス、KDDI、三井不動産、ANAホールディングスなどの大企業が並ぶ。売上高1兆円以上の企業は、全部で8社あった。一方で、売上高10億円に満たない企業も5社あり、新しくできた企業の参入も目立つ。調査を担当した東京商工リサーチ情報部の森本賢さんは、その理由として2023年にスポンサー制度が変わったことを挙げる。新興企業でも参画しやすくなった。制度の変更により、普及や育成の活動、社会貢献活動などを支援する『SOCIAL VALUE PARTNER』といった新しい仕組みができました。その結果、スポンサーになるためのハードルが下がり、新興企業でも参加しやすくなったのだとみられます。JFAのスポンサー制度には、いくつかの種類がある。2023年に新設された「SOCIAL VALUE PARTNER」は、女子サッカーの普及や障がい者サッカーの支援、地域のスポーツ環境づくりなどをテーマに、JFAと共同で活動を行う枠組みだ。従来の「広告枠を購入するスポンサー」から、「社会課題の解決に取り組むパートナー」へと位置づけが変化したことで、新興企業でも参画しやすくなっている。日本代表のスポンサー企業は、さまざまな企業が参加している。トヨタ自動車やキリンホールディングスなどの大企業が参加している一方で、新興企業や上場していない企業も多く参加している。日本代表のスポンサー企業は、増加し続けている。新しい企業が参入し、スポンサーの裾野が広がっている。日本代表のスポンサー企業は、変化し続けている。